転移の危険性がある胃がんのリスク

転移には2種類ある

局所移転

がんの患部周辺での転移。胃がんの転移で多いのは、胃の固有筋層からリンパ節への感染や、すぐ近くの肝臓への転移です。近くの場所へ分離化している転移は、浸潤場所やリンパ節の切除などで対応することが可能です。

遠隔転移

リンパ節や血管にがん細胞が流れ、原発の患部から離れた場所に転移をすることを言います。この場合は、体中に走っているリンパ節や血管全体に広がってしまっている全身転移が懸念されます。手術での完治は難しいです。

リンパ節や肝臓、腹膜へ転移する恐れ

転移の比較的少ないとされる胃がんですが、近くの臓器やリンパ節、血管への転移が起きる場合もあります。以下では、がんが広がってしまう場合の転移について解説をします。

リンパ節転移

胃の粘膜層の下にある固有筋層には、リンパ節が多くあります。浸潤が進んで固有筋層までがん細胞が染み出してくると、近くにあるリンパ節に入りこみます。動脈と同じように全身に広がっているリンパの流れで、がん細胞が運ばれて転移します。

腹膜転移

悪性度の高いスキルス胃がんで起きることがあります。浸潤したがん細胞が患部の臓器からこぼれ落ちて腹膜に転移する状態です。リンパ節は原発近くで細胞を留めようとしますが、スキルス胃がんはこぼれ落ちた場所からまた広がります。

血行性転移

血管の静脈にがん細胞が転移すると、血行性転移となります。がん細胞が血流に乗って体に広がっていくことで、他の臓器や器官などに転移します。血の流れが胃から肝臓、肺へと進むため、肝臓や肺への転移が起きやすいです。

がん細胞の転移イラスト

転移と再発の違い

転移

がん細胞がリンパ節や血管などを通して、他の臓器や器官、骨などに広がることを転移と呼びます。また、スキルス胃がんなどで、胃の壁を浸潤したがん細胞が、こぼれ落ちた場所で増殖することも転移と呼ばれています。元々はがん細胞の浸潤がなかったはずの場所に広がっていっている状態を指します。

再発

医療機関では、がん細胞による潰瘍や隆起、浸潤が起こっている原発場所に対して、手術や治療を行ないます。その際に、がん細胞がわずかにでも残っていると、その場所でまた細胞増殖を始めます。増殖や浸潤が、治療場所と同じ場所で始まることを再発と呼びます。また、切除した部分のすぐ近くで、残ったがん細胞が再発することもあります。

胃がんの生存率

5年生存率の捉え方

5年生存率とは、がんの治療開始から5年後に生存している患者の割合です。すでに完治している場合も、再発治療中の場合でも、生存していることがカウント条件になっています。完治率と間違われやすい5年生存率ですが、完治していない状況でも生存していれば、数として数えられています。そのため、全体的な生存率としての割合と考えることができるでしょう。5年の期間が設定されている理由は、治療後に残ったがん細胞が再発で大きく成長し、発覚するのが5年以内だからです。取り除けなかったがん細胞の成長は早く、すぐに肥大化します。そのため医療機関では5年の間、検査を続けてがんの再発や転移がないかを観察します。この期間内に再発や転移がない場合は完治として扱われます。他にも5年実測生存率と5年相対生存率というデータもあります。5年実測生存率は、がん治療を始めて5年後生存している人の割合です。5年相対生存率は、同じ性別年齢でがん患者とそうではない人の5年後の生存率を比べた割合です。

ステージ別生存率

胃がん罹患患者の5年実測生存率と5年相対生存率をステージ(病期)ごとに見ていきましょう。

5年実測生存率は初期段階であるIのステージでは87.8%です。同じステージで、がんではない人との5年相対生存率は97.6%となっています。早期発見で治療を行なえば、生存率は通常の人とあまり変わりません。早期がんは早い段階で治療することで98%が完治可能とも言われています。

出典:胃がんの5年生存率(@がんのきほん)

気になる治療費

がん治療は「高額療養費制度」が利用できる

がんなどの治療には、高額な医療費がかかることがありますが、高額療養費制度を利用することで治療費を大幅に安くできます。高額療養費制度を利用しなくても健康保険に加入していれば医療費の7割を負担してもらえます。その際の医療機関への支払いは3割ですみます。しかし、大病の治療では非常に高額な自己負担医療費が発生することがあります。そうした時に負担を軽減できるのが高額療養費制度です。一定金額を超えた治療費の超過分を払い戻す国の制度で、一定限度額は所得や年齢で変わります。70歳未満の場合は、下記の表で自身の一定限度額を計算できます。たとえば一般所得層の方が同制度を利用しない場合の自己負担額が300,000円だった場合、同制度を利用すると87,000円程度の自己負担で済みます。

高額療養費制度の手続き方法

治療や通院を始める前に、高額療養費制度の手続きをしておきましょう。70歳未満の場合は事前手続きが必要です。手続きの方法を確認しましょう。

医師と患者

事前手続き

70歳未満の場合は、加入している健康保険組合に、認定証(限度額適用認定証)の交付を申請する必要があります。

窓口(病院・薬局)

発行された認定証を窓口に提示して利用します。

治療は「がん診療連携拠点病院」で受けられる

医療体制が整っている

医師と患者

国は、がんに対する取り組みとして全国に拠点病院を設置しています。まず都道府県ごとのがん治療拠点、都道府県がん診療連携拠点病院。それと二次医療圏の地域に原則一箇所設置される地域がん診療連携拠点病院があります。全国で受診できる拠点病院は388箇所にもなります。国がエリアを定めた三つの医療圏では、多くの病院が連携し、質の高い治療を受けられるように医療体制が整ってきています。専門病院に受診することで適切な治療を受けて完治を目指しましょう。

全国の病院のイラスト